現在は、働き続ける女性が大勢います。
しかし、結婚や妊娠などをきっかけに退職を考える女性も多いことでしょう。
できるだけ妊娠する女性にも、無理せず仕事を続たいですよね。
では、妊娠が発覚した場合いったいいつまで仕事を続ければよいのでしょうか。
産休ぎりぎりまで働く
正社員などの場合は、産休や育休の制度がしっかりと整っている場合が多いです。
それであれば、産休になるぎりぎりまで働いてもよいのではないでしょうか。
産休は、赤ちゃんが生まれる6週前からと法律で決まっています。
つまり、それまでは働けるということです。
産休中はお給料が出ない会社が多いです。
その場合は、保険からお金が出ます。
なので、産休前までは通常通りお給料をもらい、産休にはいってからは保険からお金をもらうという仕組みになります。
そうすれば、経済的にも困ることがないので安心です。
ただ、ぎりぎりまで働くということは、妊婦さんにとっても、精神的にも体力的にもきついので、体調と相談しながら決めた方がいいかもしれません。
それから、母体保護法で、妊娠中の女性に対して、妊婦さんが申し出れば、勤務時間などの配慮をしてもらえます。
たとえば、通勤時間をずらしてもらうなどの措置がありますので、そういった対応をしてもらいながらであれば、ぎりぎりまで働くこともできるでしょう。
妊娠が発覚したら
妊娠が発覚して、少しすると、つわりが始まります。
つわりは人によって症状がまったく違います。
つわりがひどい場合は、仕事に行くことが困難になります。
たとえば、満員電車に揺られ、長い時間たちっぱなしでは、体がもちません。
また、仕事を休むと周囲の人に迷惑がかかり、産休などを取得した実績が、あまりない会社であれば、なおさら休みにくいですし、周りの人たちからの理解も得られません。
ですからこういった場合は、退職することも選択の一つでしょう。
ただ可能であれば、有給休暇を取得したり、お医者さんにお願いをして診断書を書いてもらい休職にした方がすると良いでしょう。
そうすれば、出産後は育児休暇をとり、(その間も保険からお金がもらえます)育児休暇取得後は、職場に復帰ができます。
乳児を抱えながら再就職するのは不可能に近いです。
それであれば、多少、周囲に気を使うかもしれませんが、割り切って、休職などの措置をとったほうが、妊婦さん自身にとっても良いのではないでしょうか。
1でも述べたように、通勤時間を1時間遅らせるとか、退社時間を早めるなどの対応をしてもらえます。
妊娠は、おめでたいことです。
少子高齢化社会の日本にとっても明るいニュースであり、社会に貢献しているわけですから、もっと堂々と権利を主張しても良いでしょう。
ただし、つわりが軽かったり、ないという人は、そのまま無理のない程度で仕事を続けておいた方が良いかもしれません。
体の許す限り
最終的には、これだと思います。
あまり、いつまで働く、とあらかじめ決めておくよりも、体調を見ながら可能な範囲で仕事をしてみてはいかがでしょうか。
妊娠は病気ではありませんけれど、特に妊娠初期のころは不安定で、体調変化も起こりやすい時期です。
そこで無理してしまうと妊婦さんだけではなく、お腹の赤ちゃんにも悪影響ですから、無理せずつづけてみて、本当に無理そうであれば、やめるという決断を下してみてはいかがでしょうか。
ただし、第一優先しなければならないのは、仕事ではなく、お母さんと赤ちゃんです。
ですから、残業はしない、無理な仕事は引き受けない、なるべく早めに上司に妊娠していることを打ち明け、理解をしてもらうなどしておいた方が良いでしょう。
自分の体や赤ちゃんを守るのは、妊婦さんにしかできません。
体調の変化に、他の人気づいてはくれませんし、いちいち様子をみてくれるなんてことも、めったにありません。
自分と赤ちゃんが1番そして2番目は家族(夫)、仕事はさらにその次・・・という位置づけで優先順位を決めていきましょう。
守るべきものがあるわけですから、それを守るのが、妊婦さんの仕事です。
妊娠の権利をきちんと主張しよう
妊娠したら、周囲にも迷惑をかけてしまうし、仕事をつづけていてもいいのかな、辞めたほうがいいのかな、などと悩む必要はありません。
もっと周りにサポートしてもらいながら働ける方法はないものか、考えてみてください。
そして、自分の働く環境や、意見をしっかりと主張しても良いでしょう。
権利は主張しましょう。
周りの人に気遣いするのではなく、自分の体と、今後自分がどのように働いていきたいのかということを優先させていきましょう。
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